「SDSとは何のための書類なの?」
「SDSには何が書かれているの?」
「化学品を販売する場合、SDSは必要?」
化学品を取り扱う企業では、このような疑問を持つことも多いのではないでしょうか。
**SDS(Safety Data Sheet:安全データシート)**は、化学品の危険有害性や安全な取り扱い方法などをまとめた重要な文書です。
この記事では、SDS作成を担当している方や、これからSDSについて知りたい方に向けて、SDSの基本を分かりやすく解説します。
SDSとは?
SDSとは、**Safety Data Sheet(安全データシート)**の略称です。
化学品の危険有害性や、取り扱い・保管・輸送・廃棄などに関する情報をまとめた文書で、化学品を安全に取り扱うために重要な情報を提供します。
SDSには、例えば以下のような情報が記載されています。
- 製品の名称や会社情報
- 危険有害性の概要
- 組成・成分情報
- 応急措置
- 火災時の措置
- 漏出時の措置
- 取扱い・保管上の注意
- ばく露防止・保護措置
- 物理的及び化学的性質
- 安定性及び反応性
- 有害性情報
- 環境影響情報
- 廃棄上の注意
- 輸送上の注意
- 適用法令
- その他の情報
一般的に、SDSは16項目の構成で作成されます。
SDSは何のために必要?
SDSの大きな目的は、化学品を取り扱う人に、その化学品の危険有害性や安全な取り扱いに必要な情報を伝えることです。
例えば、ある化学品について、
「燃えやすいのか?」
「吸い込んだ場合に危険なのか?」
「皮膚に付着した場合はどうすればいいのか?」
「どのように保管すればいいのか?」
「漏れてしまった場合にはどう対応すればいいのか?」
といった情報をSDSから確認できます。
化学品を製造・販売する企業だけでなく、化学品を使用する企業にとっても、SDSは安全管理のための重要な情報源となります。
SDSとGHSの関係
SDSを理解するうえで重要なのが、**GHS(化学品の分類および表示に関する世界調和システム)**です。
GHSは、化学品の危険有害性を分類し、その情報をラベルやSDSなどを通じて伝達するための国際的な仕組みです。
SDSでは、GHSに基づいて化学品の危険有害性を分類し、
- 絵表示
- 注意喚起語
- 危険有害性情報(Hコード)
- 注意書き(Pコード)
などを記載します。
そのため、SDSを作成する際には、製品に含まれる成分の情報だけでなく、適用される法令やGHS分類について確認する必要があります。
SDSには16項目があります
SDSは、基本的に以下の16項目で構成されています。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 1. 化学品及び会社情報 | 製品名、供給者情報、用途など |
| 2. 危険有害性の要約 | GHS分類、絵表示、注意喚起語など |
| 3. 組成及び成分情報 | 含有する成分の情報 |
| 4. 応急措置 | 吸入・皮膚付着・眼への接触などへの対応 |
| 5. 火災時の措置 | 消火方法、適切な消火剤など |
| 6. 漏出時の措置 | 漏洩した場合の対応 |
| 7. 取扱い及び保管上の注意 | 安全な取扱い・保管方法 |
| 8. ばく露防止及び保護措置 | 許容濃度、保護具など |
| 9. 物理的及び化学的性質 | 外観、臭い、pH、沸点など |
| 10. 安定性及び反応性 | 安定性、避けるべき条件など |
| 11. 有害性情報 | 健康への影響に関する情報 |
| 12. 環境影響情報 | 環境への影響に関する情報 |
| 13. 廃棄上の注意 | 廃棄時の注意事項 |
| 14. 輸送上の注意 | 輸送時の情報 |
| 15. 適用法令 | 関係する法令・規制 |
| 16. その他の情報 | その他必要な情報 |
SDSは一度作成したら終わりではありません
SDS作成で注意したいのが、作成後の改訂です。
化学品のSDSは、法令・規制の変更や原料情報の変更、新たな危険有害性情報の入手などによって、内容を見直す必要が生じる場合があります。
そのため、
「一度SDSを作ったから、そのままで大丈夫」
とは限りません。
定期的にSDSの内容を確認し、必要に応じて改訂することが重要です。
特に複数の製品を取り扱っている企業では、SDSの改訂管理が負担になることもあります。
SDS作成で重要なこと
SDSを作成する際には、単に16項目を埋めればよいというわけではありません。
例えば、
- 原料・成分情報の確認
- GHS分類
- 各種法令・規制の確認
- 含有量による適用可否の確認
- 最新の法令情報への対応
- 日本語・英語など対象国に応じた内容の確認
など、さまざまな情報を確認する必要があります。
そのため、SDS作成では正確な情報収集と、各項目への適切な反映が重要になります。
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